「塾なしならお金がかからず、お得」が嘘かもしれない理由
パパ塾挑戦中、ウクレレ大好きレレパパです。
塾なしだと塾代がかからないからお得じゃない？
※本記事の作成時点：長女（小4）、次女（小1）
突然ですが、塾代って高いですね。
1年間で、ざっくり100万円。
それなら塾なしで！
塾なしなら、その100万円がそっくりそのまま手元に残るからお得！！
……という気もしますが、それは本当でしょうか？
機会損失を見落としている
「塾なしならお金がかからない」という言説では、「塾なしのために生じる機会損失」が見落とされているように思えます。
「機会損失」、つまり、塾通いなら得られたはずのお金が、塾なしのために得られなくなってしまう。
そういったお金について考慮されていない可能性があります。
残業手当
機会損失の例として、いわゆる残業手当（残業代）が挙げられます。
残業手当とは、法定労働時間を超えて働いた時間数に応じて支払われるお金。
金額は基本給の1.25倍です。
正社員の平均賃金を時給換算すると約2,000円（賞与・時間外手当等は含まず）とのこと。
ですので、時間外での時給は、これを1.25倍した平均2,500円。
※実際には法定内残業もありますが、大勢に影響しないので無視します。
パパ塾・ママ塾のために残業時間を短くすると……
塾通いをしていれば、子供は放課後に塾で過ごします。
そのため、親は残業しやすいように思えます。
一方、パパ塾・ママ塾では、子供のお勉強を親が見てやる必要があります。
このため、親は遅くまで残業することが難しくなります。
仮に、パパ塾・ママ塾をするために毎日1時間ずつ残業時間を短くしたとします。
1か月に20日働くとすると、1か月で20時間ずつ残業時間が短くなります。
すると……
$$ 2,500 [円/h] × 20 [h] = 50,000 [円] $$
なんと、毎月50,000円分もの機会損失がある計算になります。
ここでは控えめに毎日1時間だけ残業を減らす計算をしました。
しかし、もし毎日2時間ずつ残業を減らしたら、毎月100,000円もの機会損失になります。
※実際は36協定の話も関係してきますが、一旦除外します。
塾なしで得するためには
というわけで、塾なしで「お金をかけずに」得するためには、パパ塾・ママ塾が原因で収入が減ることのないようにする必要があります。
でも、現実には結構難しい問題だと思います。
この難題を解決せずして、「塾なしならお金がかからず、お得」とは言えません。
裁量労働制なら大丈夫かもね。
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